収量を向上させる「精密林業技術」３つ、木質バイオマス供給に展望

日本製紙（東京都公社）、東京農工大学（東京都府中市）、千葉大学（千葉県千葉市）は6月1日、林業用土壌センシング技術、DNAマーカー育種技術とリモートセンシング技術の3つを活用し、植林木の単位面積あたりのバイオマス生産量を現行法の1.8倍以上に増やせる精密林業技術を開発したと発表したそうです。

同技術は、NEDOのプロジェクトにおいて、2013年12月から2017年2月までの約3年間、ブラジル北部にある日本製紙保有のユーカリ植林地で品種改良、植栽技術向上等によるバイオマスの収量アップを目的に進めてきた委託研究において開発されたそうです。

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